【鉄骨需要月別統計】
４月鉄骨需要量は３９万３，６００トン（前年同月比８．５％増）
２1年１～４月は１４１万４，５００トン（前年同月比７．７％減）

国土交通省が５月３１日発表した「建築物着工統計調査」の２０２１年４月着工総面積は１０，５３６千平方メ―トル（前年同月比４．４％増）となり、前年同月対比ではヵ月で連続増となった。１０，０００千平方メートル超えでは２ヵ月連続となった。
▽建築主別は、▽公共建築物が６２８千平方メートル（同４．７％増）となり、同４ヵ月連続増となった。▽民間建築物は９，９０８千平方メートル（同４．４％増）となり、同２ヵ月連続増となった。
▽用途別は、▽居住建築物は６，３２９千平方メートル（同５．４％増）となり、同２ヵ月連続増となった。▽非居住建築物は４，２０７千平方メートル（同３．０％増）となり、同２ヵ月連続増となった。
▽構造別は、▽鉄骨建築のＳ造は３，８７６千平方メートル（同８．３％増）となり、同４ヵ月連続増となった。▽ＳＲＣ造は１２０千平方メートル（同３９．７％減）の大幅減となり、同４ヵ月連続減となった。
一方、▽ＲＣ造は２，０４９千平方メートル（同０．１％減）の微減となり、同１ヵ月で減少となった。▽Ｗ造は４，４２８千平方メートル（同６．１％増）となり、同１ヵ月で増加に転じた。
▽鉄骨需要換算では、Ｓ造は３８万７，６００トン（前年同月比８．３％増）の低水準ながら、同４ヵ月連続増となった。ＳＲＣ造は６，０００トン（同３９．７％減）となり、同４ヵ月連続減となった。鉄骨造計では前月比３．７％増の３９万３，６００トン（前年同月比８．５％増）となった。
なお、21年（１～４月）では、Ｓ造が１３９万０，９００トン（前年同期比８．４％増）、ＳＲＣ造が２万３，６００トン（同２３．０％減）となり、鉄骨造合計では１４１万４，５００トン（同７．７％増）となった。

２０年４月－２１年４月　鉄骨需要量の推移

（国土交通省調べ）

年／月	Ｓ造(TON)	前年比(%)	ＳＲＣ造(TON)	前年比(%)	鉄骨造計(TON)	前年比(%)
4	352,800	-10.0	9,950	0.0	362,750	-10.0
5	352,000	-6.4	13,800	88.2	365,800	-4.6
6	364,800	-14.8	4,250	12.9	369,050	-14.6
7	354,300	-25.5	2,100	-67.8	356,400	-26.1
8	291,400	-30.8	2,700	7.8	294,100	-30.6
9	336,800	-3.3	12,550	64.8	349,350	-1.8
10	328,400	-10.7	5,350	-2.9	333,750	-1.8
11	300,000	-14.5	14,300	208.6	314,300	-11.6
12	338,000	-16.1	11,300	109.7	349,300	-14.4
2021/1	318,300	19.6	4,800	-10.0	323,100	19.0
2	308,300	2.8	9,900	-4.9	318,200	2.5
3	376,700	3.6	2,900	-41.4	379,600	2.9
4	387,600	8.3	6,000	-39.7	393,600	8.5
暦年計(21/1～4)	1,390,900	8.4	23,600	-23	1,414,500	7.7
年度計(21/4)	387,600	8.3	6,000	-39.7	393,600	8.5

 

【建築関連統計】
２１年度の建設投資見通しを上方修正
２０年度は下方修正 =建設経済研、経済調査会=

建設経済研究所・経済調査会が最新の建設投資見通しを４月２８日発表した。２０２０年、２１年度の投資総額（名目値）は、１月の前回調査と比べ２０年度分で２，０００億円減の６３兆１，５００億円（前年度比３．４％減）、２１年度分を３，０００億円増の６２兆１，０００億円（同１．７％減）に修正した。新型コロナウイルスの長引く影響で減少が続き、民間建設投資に不透明感があるものの、２１年度に下げ止まる傾向が出ていると予測している。
政府建設投資は、２０年度が前回から２，３００億円減の２５兆６，５００億円（同３．２％増）。総務省がまとめた２１年版「地方財政の状況」を踏まえ地方単独事業費を下方修正し、地方を中心に建築補修投資が減少傾向にあることも影響した。２１年度は前回から３，６００億円減の２４兆９，９００億円（同２．６％減）と推計し、今後しばらくはこの水準で投資規模が維持されると予測している。
民間住宅投資額は、２０年度が前回と同じ１５兆１，２００億円（同７．５％減）、２１年度は前回から６，０００億円増の１５兆０，６００億円（同０．４％減）。新型コロナの影響という不確定要素はあるものの、緩やかな回復を予測した。相続税制の改正で不動産投資が停滞しており実需の回復が鍵を握るとみている。
民間非住宅建設投資は、２０年度が前回から３００億円増の１６兆８，３００億円（同３．９％減）、２１年度が６００億円増の１６兆４，６００億円（同２．２％減）。堅調に推移する倉庫・流通施設をはじめ、建築関係は全体として回復傾向にあると予測する。ただし、発電用施設や鉄道関係施設で見合わせ感が出ており注視が必要とした。

＊
日建連４月総受注額約７，４２９．９億円（前年同月比１２．５％増）
民間工事は４，８７７億９，６００万円（前年同月比１４．３％増）

日本建設業連合会（日建連）が５月２７日に発表した会員企業９５社の２０２１年４月受注工事総額は７，４２９億８，９００万円（前年同月比１２．５％増）となり、前年同月比で４ヵ月連続増となった。うち民間工事は４，８７７億９，６００万円（同１４．３％増）となり、同４ヵ月連続増となった。官公庁工事は２，３５７億１，５００万円（同９．７％増）となり、同８ヵ月連続増となった。
国内工事は７，２５０億９，６００万円（同１０．５％増）となり、同７ヵ月連続増となった。民間工事の４，８７７億９，６００万円のうち、▽製造業が９２３億３，７００万円（同１９．０％増）となり、同２ヵ月連続増となった。▽非製造業は３，９５４億５，９００万円（同１３．３％増）となり、同４ヵ月連続増となった。
官公庁工事の２，３５７億１，５００万円のうち、▽国の機関が１，６１３億０，５００万円（同７．９％増）となり、同１１ヵ月連続増となった。▽地方の機関は７４４億１，０００万円（同１４．０％増）となり、同１ヵ月で増加に転じた。▽その他が１５億８，５００万円（同８９．１％減）の大幅減となり、同３ヵ月ぶりの減少となった。▽海外工事は１７８億９，３００万円（同３２８．９％増）の大幅増となり、同１ヵ月で増加となった。
一方、４月の地域ブロック別の受注工事額は、▽北海道が３３１億３，８００万円（前年同月比４０．９％減）となり、前年同期比では２ヵ月連続減となった。▽東北が８１２億１，１００万円（同１０８．０％増）の大幅増となり、同４ヵ月連続増となった。▽関東が２，８６９億５，４００万円（同４．９％増）となり、同４ヵ月連続増となった。▽北陸が１６９億６，５００万円（同２０．２％増）となり、同１ヵ月で増加に転じた。
▽中部が８３４億７，３００万円（同３１．８％増）となり、同１ヵ月で増加に転じた。▽近畿が１，４３４億４，７００万円（同３１．４％増）となり、同２ヵ月連続増となった。▽中国が３３９億６，０００万円（同１３．８％減）となり、同２ヵ月連続減となった。▽四国が６５億５，０００万円（同４９．２％減）の大幅減となり、同４ヵ月ぶりの減少となった。▽九州が３９４億０，６００万円（同１９．０％減）となり、同４ヵ月ぶりの減少となった。

＊
４月粗鋼生産７８１．７万トン（前年同月比１８．９％増）
３月普通鋼建築用５０．９万トン（前年同月比１．４％増）
２０年度普通鋼建築用５９９万トン（前年度比４．８％増）

日本鉄鋼連盟は５月２１日に発表した２０２１年４月の銑鉄生産は５６７．７万トン（前年同月比１５．８％増）となり、前年同月比では２ヵ月連続増。粗鋼生産は７８１．７万トン（同月比１８．９％増）となり、同２ヵ月連続増となった。
炉別生産では、▽転炉鋼が５７８．１万トン（同２０．４％増）の同２ヵ月連続増。▽電炉鋼が２０３．６万トン（同月比１４．８％増）となり、同２ヵ月連続増となった。鋼種別生産では、▽普通鋼が５９８．１万トン（同１５．０％増）の同２ヵ月連続増。▽特殊鋼が１８３．６万トン(同３３．６％増)となり、同２ヵ月連続増となった。
▽熱間圧延鋼材（普通鋼、特殊鋼の合計）の生産は６８６．６万トン（同月比１６．９％増）となり、同２ヵ月連続増となった。▽普通鋼熱間圧延鋼材の生産は５３１．６万トン（同月比１２．２％増）となり、同２ヵ月連続増となった。▽特殊鋼熱間圧延鋼材の生産は１５５．０万トン（同３６．５％増）となり、同４ヵ月連続の増加となった。
一方、３月の普通鋼鋼材用途別受注量では、建築用は５０万８，８７７トン（同１．４％増）となった。うち▽非住宅用が３８万２，８３８トン（同５．２％増）となり、▽住宅用が１２万６，０３９トン（同８．７％減）となった。
なお、２０年度（４～３月）の建築用は５９９万０，６９３トン（同４．８％増）となった。うち▽非住宅が４１８万０，９０７トン（同４．６％増）となり、▽住宅が１８０万９，７８６トン（同５．１％増）となった。

＊
溶接材料の３月出荷量１万７，２７１トン（前年同月比８．０％減）
２０年度の出荷量２０万０，１４９トン（前年度比１６．７％減）

日本溶接材料工業会が発表した２０２１年３月の溶接材料実績（生産・出荷・在庫）では、生産量は１万７，８０９トン（前年同月比９．２％減）の前年同期比１５ヵ月連続減。出荷量は１万７，２７１トン（同８．０％減）の同１５ヵ月連続減。在庫量は１万７，０１６トン（同１８．４％減）となり、同５ヵ月連続減となった。
生産量の主な品種は▽ソリッドワイヤ（ＳＷ）が７，３７２トン（同３．６％減）の同１５ヵ月連続減。▽フラックス入りワイヤ（ＦＣＷ）が５，７８８トン（同２０．２％減）の同１５ヵ月連続減。▽被覆アーク溶接棒が２，１５７トン（同７．０％減）の同１ヵ月で減少となった。その他を含む生産量計では１万７，８０９トン（同９．２％減）となった。
出荷量の主な品種は▽ＳＷが７，２６６トン（同１．５％減）となり、同１５ヵ月連続減。▽ＦＣＷが５，４０４トン（同２１．８％減）の同１５ヵ月連続減。▽溶接棒が１，９０７トン（同１０．４％減）の同１５ヵ月連続減となった。その他を含む出荷量計では１万７，２７１トン（同８．０％減）となった。
在庫量の主な品種は▽ＳＷが５，７８９トン（同２１．７％減）の同３ヵ月連続減。▽ＦＣＷが６，５２２トン（同１０．６％減）の同４ヵ月連続減。▽溶接棒が２，５８８トン（同１９．８％減）の同７ヵ月連続減となった。その他を含む在庫量計では１万７，０１６トン（同１８．４％減）となった。
２０年度の生産量は１９万６，３０７トン（前年同期比２１．２％減）となり、出荷量は２０万０，１４９トン（同１８．７％減）となった。
生産量の主な品種は▽ソリッドワイヤ（ＳＷ）が６万９，４２３トン（前年度比３１．２％減）▽フラックス入りワイヤ（ＦＣＷ）が６万９，９２９トン（同２０．０％減）▽被覆アーク溶接棒が２万２，７８５トン（同１６．５％減）となった。その他を含む生産量計では１９万６，３０７トン。
出荷量の主な品種は▽ＳＷが７万６，４７４トン（同２２．０％減）▽ＦＣＷが７万０，７０４トン（同１９．１％減）▽溶接棒が２万３，４２２トン（同１３．８％減）となった。その他を含む出荷量計では２０万０，１４９トン。

２０年３月－２１年３月　溶接材料月別実績表

生産量
年／年度	月	ソリッドワイヤ	前年比	フラックス入りワイヤ	前年比	被　覆　　溶接棒	前年比	合　計	前年比
２０２0年	3	7,645	▼18.6	7,251	▼2.4	2,320	▼1.1	19,613	▼11.5
２０２０年度	4	7,398	▼16.6	6,773	▼7.7	2,146	▼11.8	18,724	▼11.8
	5	5,519	▼29.1	5,340	▼28.0	1,726	▼28.7	14,746	▼28.7
	6	5,008	▼44.6	6,744	▼3.8	2,121	▼14.6	16,417	▼21.8
	7	5,091	▼48.7	6,212	▼26.0	2,227	▼3.8	16,173	▼31.5
	8	5,064	▼31.4	4,921	▼17.6	1,615	▼24.6	13,828	▼24.6
	9	57,17	▼36.6	6180	▼22.4	1775	▼26.7	15,740	▼29.6
	10	6,997	▼22.9	5,829	▼27.9	1,728	▼25.6	17,120	▼23.5
	11	7,528	▼16.6	5,855	▼20.3	1,845	▼9.2	17,429	▼17.8
	12	6,637	▼24.1	5,297	▼27.1	1,660	▼30.0	16,014	▼25.3
２０２1年	1	6,028	▼18.5	5,346	▼20.2	1,803	▼13.5	15,419	▼17.9
	2	6,781	▼8.1	5,644	▼16.9	1,982	2.2	16,888	▼8.0
	3	7,372	▼3.6	5,788	▼20.2	2,157	▼7.0	17,809	▼9.2
２０２０年度（４－３月)	計	69,423	▼31.2	69,929	▼20.0	22,785	▼16.5	196,307	▼21.2

単位/トン

出荷量
年／年度	月	ソリッドワイヤ	前年比	フラックス入りワイヤ	前年比	被　覆　溶接棒	前年比	合　計	前年比
	3	7,379	▼17.3	6,910	▼7.1	2,128	▼12.7	18,771	▼13.6
２０２０年度	4	6,627	▼21.7	6,470	▼24.8	1,885	▼24.8	17,491	▼18.3
	5	5,569	▼33.1	6,037	▼17.5	2,024	▼13.0	15,949	▼23.5
	6	5,581	▼35.3	6,525	▼12.3	2,162	▼10.8	16,863	▼20.2
	7	4,948	▼48.2	5,948	▼26.9	2,044	▼11.1	15,937	▼31.0
	8	5,306	▼31.7	5,363	▼17.6	1,914	▼11.6	15,027	▼22.7
	9	6,374	▼28.3	6,089	▼19.5	2,028	▼14.3	16,579	▼23.2
	10	6,710	▼21.2	5,757	▼26.1	1,900	▼11.0	16,897	▼23.2
	11	7,171	▼10.5	5,929	▼18.9	1,814	▼11.7	17,209	▼15.0
	12	7,143	▼16.9	5,615	▼25.1	1,918	▼23.9	17,022	▼21.3
２０２1年	1	6,932	▼1.0	5,878	▼15.3	1,838	▼17.4	17,053	▼9.1
	2	6,847	▼1.1	5,689	▼12.7	1,988	▼2.2	16,851	▼5.4
	3	7,266	▼1.5	5,404	▼21.8	1,907	▼10.4	17,271	▼8.0
２０２０年度（４－３月)	計	76,474	▼22.0	70,704	▼19.1	23,422	▼13.8	200,149	▼18.7

単位/トン

日本溶接材料工業会

 

【建築プロジェクト】
長崎スタジアムシティＰＪは竹中・戸田・松尾のＤＢ
Ｓ造系１６階・１３階・４階の３棟、総延床２０万平米

家電製品など通販でお馴染みのジャパネットが地元長崎市民に還元するためにサッカースタジアム・アリーナのスポーツ施設とオフィス・ホテル・商業施設を備えた「長崎スタジアムシティプロジェクト」を建設する。建設地は、長崎市幸町地内（三菱重工業長崎造船所幸町工場跡地）で、敷地面積約 ６万８，７４７平方メートル。
建設物はサッカースタジアム・アリーナ、商業施設・ホテル・オフィス、教育施設、エネルギーセンター・駐車場などで総延べ床面積約２０万平方メートルとなっている。事業主はジャパネットホールディングス、企画運営はリージョナルクリエーション長崎。
建設規模は▽スタジアム棟、ホテル棟、商業棟(Ⅰ工区）Ｓ造・ＳＲＣ造・ＰＣ造、地上１６階・塔屋１層建て、延べ床面積約１１万１，５５９平方メートルを竹中工務店（設計・施工）が担当。
▽アリーナー・サブアリーナー棟、エネルギーセンター棟(Ⅱ工区）ＳＲＣ造・ＲＣ造・一部Ｓ造、地上４階・塔屋１層建て、同３万０，８０３平方メートルと▽オフィス棟（Ⅲ工区）Ｓ造、地上１３階・塔屋１層建て、同３万５，１２７平方メートルを戸田建設（同）が担当。
▽立体駐車場棟(４工区)Ｓ造、地上６階・塔屋１層建て、同２万２，２８３平方メートルを松尾建設（同）が担当。６棟の総延べ床面積約１９万９，７７２平方メートル。２２年１月着工し、２４年内完成を目標としている。
基本設計は環境デザイン研究所・安井建築設計事務所が担当。ＰＭ（プロジェクトマネジメント）はジョーンズラングラサール・ ＪＬＬモールマネジメント、ＣＭ（コンストラクションマネジメント）を三菱地所設計が担当した。
長崎スタジアムシティの具体的なコンテンツは、開放的なスタジアムのため商業施設とスタジアムなど施設間を回遊できる構造で、ピッチから客席までの距離が近いサッカースタジアム（２０，０００席）や、こだわりの音響・映像設備を備えるアリーナ（５，０００席）など細部までこだわり日本一の施設づくりをめざす。
スタジアムを核とした新しい街にオフィス（延べ床面積約２万平方メートル）・商業施設（同２万平方メートル）・ホテル（約２７０室）などの周辺施設を民間主導で開発する。感動とビジネスが両立した民間主導の地域創生モデルを確立することで、長崎だけでなく、日本中にワクワクを届けることを目指すとしている。

連載／あの人、この人（１４）
阪大・Ｉ教授との邂逅

業界紙記者や専門誌編集に従事していると学術・専門分野の取材や執筆、座談会依頼などもあって、国公立・私立大学の先生方の協力を得る機会が多くなる。大阪勤務では阪大や京大、神戸大、近畿大、名古屋大、広島大の建築、冶金、溶接系の教授や助教授らのお世話になった。
中でも阪大のＩ教授とは１９８１年ごろにお会いしてから阪神淡路大震災の９５年まで１５年に亘って、格別なるご尽力を賜った。Ｉ先生は建築鉄骨系構造学の権威者だけに全構連（全国鉄構工業連合会）工場認定委員長をはじめ、鉄建協（鉄骨建築業協会)や鉄問協（鉄骨問題協議会）委員など鉄骨団体などに多大な尽力をそそいだ先生です。
８４年の春、大阪・四ツ橋筋のビル７階の技術者講習会フロアーで、Ｉ先生と梅田方面を二人で眺めていると、「大阪も超高層ビルが増えたね。外国のどこかの都市で観たデザインが多いな～」と、独り言のように漏らし、「ねぇ君！これから超高層時代に相応しい構造技術者が必要だね」と同意を求めるように語りかけた。その時のＩ先生とのやり取りで、誠実で温厚篤実な人柄に近親感を覚えた。
８８年に東京勤務となり、鉄構専門誌「Ｔ技術」を担当し、東工大や東大、千葉大、千葉工大、東京理科大、横浜国大、信州大、宇都宮大などの先生方には協力して頂いた。それでも阪大のＩ先生は別格で、座談会の司会やエッセー執筆やシンポジウム講師など無理強いし、「この私で良けりゃ」と快諾して頂けた。Ｉ先生の気持ちは分からないものの、私にとっては特別な存在でした。
Ｉ先生の経歴は、１９２７年８月生まれの京都府出身。５２年京大建築科卒、５５年同大講師・助教授を経て、５９年九州大助教授、６８年阪大建築工学部門教授、９１年阪大名誉教授、同年大阪産業大学教授。９８年日本建築総合試験所理事長、００年日本建築学会賞大賞受賞、０８年瑞宝中綬章受賞。
「Ｔ技術」編集長の６年間、Ｉ先生には最も多く座談会の司会役をお願いした。初めての司会は８９年７月号座談会「大規模化、複合機能化における構造設計家の課題」で、出席者には宇都宮大のＴ教授、千葉大のＭ教授、Ｎ設計のＡ構造部長、Ｔ建築事務所のＨ東京事務所所長、Ｏ組のＨ設計部長、Ｔ工務店の設計副部長の錚々たるメンバーとなった。このタイムリーな企画と具体的な内容や建築の将来予測が好評となり、増刷りすることになった。
２回目の司会は、９３年１１月号の「建築センター評定にみる構造設計の認識と技術者の姿勢」をお願いし、この時は東京理科大のＨ教授、日大のＡ教授、建設省建築研究所のＹ研究部長、建設省住宅局のＫ建築指導課長補佐、Ｋ構造設計事務所のＫ所長のメンバー。Ｉ先生の絶妙な進行と核心指摘もあり、この時も高い評価となった。
さらに３回目の司会は、９５年６月号の「阪神大震災から鉄骨造建築は何を学ぶか」もお願いした。出席者は関西大学のＹ教授、阪大のⅠ助教授、Ｎ設計のＵ技師長、Ｋ建材工業のＩ技術研究所長でおこなわれた。鉄骨建築倒壊の実態からディテールの見直し、新耐震設計の有効性、被害調査の公表や対策などかなり踏み込んだ意見が交わされ、震災後の鉄骨施工、品質基準にも影響を与えるものになっていた。
座談会の司会者は、自身の意見・自説を前面に出さず、出席者の知見・知識などをいかに引き出せるかにある。特に学術者同士となれば進行に気苦労もある。権威ぶらないＩ先生だけに出席者は意見や見解を思う存分に述べることができる。Ｉ先生に学んだ日本エンドタブ協会のＭ理事長は「九州大で先生に教わった。講義は丁寧で分かりやすく、学生に人気があった」と聴き、さもありなんと思った。
９５年の４月号で「阪神大震災に思う」と題した寄稿文をＩ先生にお願いした。関西では「大きな地震が起きない」と盲信されていた。だが大地震に襲われ、未曽有の被害を出した。芦屋浜の超高層住宅のＵＢ（ユニバーサルボックス)柱の亀裂や神戸高速鉄道高架の鋳鋼管柱破断など被害状況と構造設計基準との整合性に言及し、「今まで踏襲してきた工法と全く違う発想の余地がないだろうか。じっくり考えてみたいと思っている」と自戒を込め、新たな耐震性に思いを馳せている。
その一方、文学者のような素晴らしい文章をお書きになる。９０年７月号で寄稿して頂いたエッセー「白夜の町で」では叙情詩のようなタッチで北欧での体験をまとめている。Ｉ先生が８９年８月末にフィンランド・ラッペンランタ市（人口５万人）で開催された「鋼管構造の国際会議」に出席した時の印象を綴っている。ラッペンランタ市の佇まいと自然の光景、国際会議の臨場感やハプニングの情景を巧みに織りなし、さらにフィンランドの国情や市民社会のあり様を簡素・的確に記述されている。
その一文を抜粋する。＜澄み切った秋空でさえ心もとなげですが、驟雨の曇り空は一層私たちの心を暗く閉じ込める～（後略）＞＜夜、時計の針が進んでも、いつまでも白々と暮れなずむ中、無人の街が夢幻のように浮遊し、実在の手ごたえがまるで感じられない＞と叙情豊かに描写。締めくくりを＜資本の論理と企業の社会に組み込まれ、ゆとりと潤いを失っている喧騒の社会に戻って、白夜の国のつかの間の旅が、今、限りなく懐かしい＞と結んでいる。ロマンチストな一面も感じられる。
Ｉ先生との最も強い印象は、９２年９月名古屋市内ホテルで静岡・愛知・三重・岐阜県鉄構工業協同組合の東海４組合による「中部鉄構工業協同組合連合会」（後に発展解散）設立記念のシンポジウムを愛知組合のＫ専務理事から頼まれ、本誌編集部が企画・人選。この時もＩ先生に相談し、基調講演をお願いした。来賓者や行政・設計・ゼネコン・鋼材流通らの招待者４５０名が参集し盛大に行われた。
シンポジウムは『どうあるべきか鉄骨ファブ業界』をテーマにしており、Ｉ先生の基調講演は▽鉄骨業界の特異性では、受注産業・多品種少量生産・重層構造の中で隷属性を指摘し、▽建築の社会変化では、建築の多様化高級化・周辺技術のハイテク化・建築界の棲み分け・労働環境の変化について具体例を示し、▽鉄骨業界と企業の課題では、技術力と技能力の確保・生産性の合理化・企業努力と協調体制・人材育成などの問題点を挙げ、▽鉄骨建築の将来展望では、社会資本の充実と生活基盤の整備・情報社会の設備投資・建築と住宅産業の明るい将来性を予測するなど忌憚のない指摘と大胆な改革の必要性を説いた。どの指摘も今の時代にも通じる内容であった。
このパネルディスカッションは、名工大のＯ教授、ＪＳＣＡ中部のＷ支部長、愛知県建築課のＧ主査、ＮＤＩのＦ副会長、新日鉄のＴ専門部長、中部支部連合会のＳ会長がそれぞれ専門の立場で意見を述べ、素晴らしいディスカションを展開した。本誌で全文掲載されたためその反響は大きかった。
最後に、Ｉ先生が危惧していたことは「今の学生は電子や情報関係などに関心が向き、建築学科に志望者が少ない。建築意匠の志望は少なからずいるが、建築構造には関心がないのが心配だ」と憂い。その一方「中国や韓国などアジアの留学生は建築構造を志望し、彼らは優秀な学生だ。彼らが帰国して１０年、２０年後の活躍がたのしみだ」と言っていたことを、今でも鮮明に覚えている。
【中井　勇】